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太陽光発電の今後

太陽光発電システムの導入を検討している方の最大の関心事は、今後の太陽光発電の行方でしょう。
正確な予想は誰にも出来ないものの、確かな知識を持ち情報収集に勤しむ事が、太陽光発電の導入に備えるには大切です。

2016年度の固定価格買取制度

2009年に太陽光発電による余剰電力の買取が始まって以降、この制度はたびたび変更されています。
2012年には、太陽光発電以外の再生可能エネルギーも含めた固定価格買取制度になり、その後も頻繁に買取条件や価格の変更がありました。
2016年度の売電価格は以下のようになっています。

10kW未満の容量のシステムを対象とした余剰買取では、出力制御対応機器なしが31円、出力制御対応機器ありが33円、ダブル発電(ガス発電と太陽光発電)・余剰買取では、出力制御対応機器なしが25円、出力制御対応機器ありが27円で、いずれも固定価格で買取期間は10年です。
10kW以上の太陽光発電システムでは、全量買取制度となり、買取価格が24円+税、期間が20年となっています。

ここまで複雑になったのは、2015年4月1日以降に契約したシステムについて、北海道電力、東北電力、北陸電力、中国電力、四国電力、九州電力、沖縄電力のエリアでは出力制御対応機器を設置することが義務化されたからです。
この出力制御対応機器とは、家庭にある太陽光発電システムのパワーコンディショナーの発電量を、電力会社の指示により制御する機器になります。
つまり、売電を制御する機器であり、このことからうかがえるのは、固定価格買取制度が電力会社の財政を圧迫しているということです。
余剰電力を割高の固定価格で買い取るということは、電力会社にとっては負担が大きく、従来のままでは制度が維持できなくなったという事が分かります。
今後は上に挙げた電力会社以外でも実施されると予想されるので、これからもこの制度の動向には注意が必要です。

今後の補助金制度について

太陽光発電システムを導入しようと思うと、高額な初期費用が必要です。
その負担を軽減するために導入されたのが補助金の制度で、以前は国と各自治体からそれぞれ補助金が出ていました。
しかし、2014年に国からの補助金は終了しました。

現在、各自治体によって、補助金制度を実施しているところもあれば、そうでないところもあります。
実施中のところであっても、早期に終了する可能性があるので、これから導入しようという方は注意が必要です。
一応、補助金の申し込みには期限が設定されていますが、予算に達した段階で締め切られてしまいます。
申し込みの件数を定めているところでは、上限に達した時点で受付を終了します。
補助金を利用して太陽光発電の導入を検討している方は、必ずお住まいの自治体に確認を取ってください。

今後の見通し

以上のように、売電価格や補助金の面で、太陽光発電の導入には有利さが失われつつあります。
ただ、システム自体は高性能化が進み、また、普及に伴い価格は下がってきているようです。
それを考えると、これから新たに導入する意味は十分にあると言えますが、補助金制度のあるうちに導入してしまう事がより得策と言えるでしょう。

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